単身赴任延長！？理不尽だ～！それでも単身赴任中に仕事を辞めたくなってもサラリーマンを辞めれないよね～
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さて、今月で単身赴任も丸一年になる予定でした。当初会社との約束は「1年間」の予定でしたので、今月末で単身赴任が終了するはずでした・・・。ええ、ご推察の通り、単身赴任延長になっちまったよ～。一年の延長だよ～。やってらんね～よ～。
と、言うわけで、単身赴任者の方が一度は必ず迎えるかと思う「会社辞めたいよ病」。家族とは離れ離れ、慣れない土地で独りぼっち、なんのために働いているのか分からなくなってしまって、この病にかかることかと思います。私は今回の延長通達でますます気持ちを深めました・・・。
でも、現実的に考えると、仕事辞めたら家族の生活も崩壊するのでおいそれと辞めることができない・・・。じゃあ、どうするのよ？ってことで、今回は悲しみとともにお送りしたいと思います・・・。
1.そもそもなんで辞めれないのよ？
まあ、これは言い訳っちゃあ、言い訳なんですが、「家庭があるから」「家族の生活があるから」「住宅ローンを抱えてるから」と理由はいっくらでもありますな。
でも結論を言ってしまえば、「生活できるかわかんね～から辞めれない」って事に集約されるはずでは無いでしょうか。私はそうです。でなきゃ、みんな、交通事故に遭うよりも確率の悪い宝くじをホイホイ買わんでしょう・・・。悲しいかな生活があるから会社辞められないって、この現実を割り切れないこの身の身勝手さが悲しい・・・。で、ただただ、悲観しててもしょうがないんで、どんくらいあれば会社辞めれるんかね？って事で以下割り出してみました。
2.そもそも1カ月の生活費はどのくらいいるのか
これは、単純に生活をしていけるだけのお金がどのくらい必要になるのかを考えたいと思います。しかし、一般的にどのくらいのお金が必要なのかについては、その家庭次第なので、なんとも言えないという、実にあいまいな感じです。
それでも何らかの目安として考えるならば、総務省の「家計調査報告（家計収支編）―平成27年（2015年）」の消費支出の対前年（同期）増減率の推移（二人以上の世帯）での「1ヶ月の生活費は29万円」というのが一つの目安でしょう。
ちなみに、直近数年間の月の支出額の推移は下図の通り。支出の月平均は、ほぼ29万円くらいで変わりないですが、民主党政権から自民党に代わりアベノミクスの影響を受けて物価指数は上がっている割には、支出額が増えて無いという悲しい現実が・・・。みんな、物を買えなく（買わなく）なっているのね・・・。せつねぇ・・・。消費税上げるのホントに・・・って感じですな・・・。
さて、家計調査報告による支出の内訳をみていくと、二人以上の世帯での、支出合計約29万円（報告書による内訳、食費7万円、家賃など1.8万円、水道光熱費2.4万円、家具・家事用品1万円、被服及び履物1.1万円、保健医療1.3万円、交通・通信4万円、教育1.1万円、教養・娯楽費2.8万円、その他の消費支出（小遣いなど）6万円））となっております。
※家計調査報告（家計収支編）―平成27年（2015年）（百の位四捨五入）より
個人的には、食費が高すぎて、家賃などが異様に安い気がしますし、教育費が異様に安いですが、これには、ローンの支払いを終えた高齢者の方も含まれているので、私のような30代や40代の場合は、食費や他の費用を住居費・教育費に充てている形になるかと思いますので、1ヶ月の生活費としては妥当かと思いますので、1ヶ月の生活費としては29万円とみて、ほぼ間違い無いでしょう。
ただし、この調査結果には入っておりませんが、われわれには各種税金・社会保険料という負担があります。通常、サラリーマンでしたら、給料から自動的に天引きされておりますので、なかなか意識しにくいところではありますが、これらの税金や年金なども合わせると、生活をするためには月に単純収入として35万円くらいは稼ぐ必要があるかと思います。また、子供がいれば、養育費も当然かかり、成長とともに費用もかさみますので、それも見越した金額が必要になります。
3.必要な生活費を踏まえて、仕事を辞めれるか
はっきりいって、月に35万円（年420万円）を自力で稼ぐのは、並大抵のことではありませんので、サラリーマンを続けるしかないでしょう。
理由として、仮に時給1,000円のアルバイトをした場合、月35万円の収入を得るためには、350時間の労働が必要です。一人で稼ぐ場合だと、月30日フル稼働で、12時間労働が必要です。はっきり言って、何のために仕事を辞めたのかさっぱり分からないね。っていうか休み無しって過労で死ぬわ。自営業とかで頑張っただけ金になるならまだしも、無理だろ・・・。
ですが、我々は一人ではありません！嫁様にも協力してもらいましょう！って事で、月10万円（月20日、5時間）を嫁様に頑張って稼いでもらいましょう。そうすれば残りの250時間分（月25日、10時間）の労働が私には必要となります。
これだけ見れば、「案外いけるんじゃね？」と思うかもしれませんが、年を取るほど、労働条件は悪くなりますので、想定は崩れますし、もし、夫婦のどちらかが病気などで働けなくなれば、一瞬で崩壊します。
また、子供の養育費は、どんどん増加しますし、定年後の蓄えなどの確保を考えれば、当然、現実的な手段としては考えられないでしょう。
4.じゃあ、どうすれば仕事を辞めても良いんだよ・・・
先ほどは、夫婦二人で35万円(年420万円)を稼ぐので、現実問題として頓挫する可能性が高いという内容でした。
そこで収入を達成するためには、良く一般的に言われているように「稼ぐ人数を増やす」、「稼ぐ方法を増やす」しか無いと思います。こういう風に書くと、よくある嘘くさいサイトや、怪しげな副業サイトで簡単に稼げますよ～というサイトのようですが、こういったものではなく、現実的な方法を考えると、現状、私が考えられるのは、以下の2つの方法になります。
(1)稼ぐ人数を増やす方法
一番手っ取り早い方法ですね。わかりやすいのが、最近は元気な年寄りが増えてますので、定年退職した親の元に、家族みんなで転がりこんで、働ける人間は全員働いて、とにかく生活費を稼ぐ方法。ようするに現在の核家族状態を辞めて、二世帯同居して、お金を稼ぐ頭数を増やす方法です。
両親・嫁様・自分の、計4人で稼ぐなら、一人当たりの負担が少ないので、一人が働けなくなっても実現できる可能性が高いというだけです。さらには、同居なら、共用部分も多いので支出も、バラバラに暮らすよりも減らせるというメリット付きです。
ただし、二世帯同居でも、共同部分を少なくしすぎると、負担も増えてしまうので、旨みが減ってしまうかもしれませんが・・・。さらに、両親は、やはり高齢ですので、いつまでも元気で働ける保障が無いのも心配で、逆に介護費などが大きく発生するリスクも多分に含みます。
(2)投資で増やす方法
これは、よくある株式投資などがそうです。ただ、仕事を辞めている状況で、市場に振り回されるような、頻繁な売買では、かえって損を重ねてしまうリスクがありますので、あくまでも長期間株を保有し、配当金のみでの収益を考えます。
例えばトヨタ自動車の場合で言えば、配当金は3.6%程（2016.3.18現在）であり、配当金には、税金が2割程かかりますので4000万円の投資金額があれば、年間で100万円ぐらいの配当が入ります。これだけあれば、ひょっとすると上手く乗り切れるかもしれませんが、市場動向次第で運命が左右されるので、投資だけではなかなか思い切れません・・・。
そういや、競馬で年間数億円儲けてたサラリーマンが過去にいましたなぁ。税務署に、「儲けに対してのみ課税される」、「ハズレ馬券は経費に認められない」とかなり厳しい事言われて裁判起こされてましたが、無事ハズレ馬券を経費に認められて、残りの差額の課税分をしっかり納める事で一件落着してました。この人のように、競馬でもここまで突き詰めた方なら仕事辞めれるかもしれませんが、普通に考えると、ほぼ実現できません。ギャンブルは実際問題投資にはならんわね～。
5.結論
正直、仕事を辞めたら、いろいろと手を打ったところで将来的な不安においては、毎月固定の金を貰えるサラリーマンよりもリスクは高いです。
他にも自営業者になるなどの選択肢もありますが、はっきり言ってリスクが高い。成功するかどうか分からない上に、先ほどまで書いたように、生活費だけで29万円/月必要なのに、それ以外に費用を発生させるのですから。
それなら、今、サラリーマンであるうちに、嫁様を自営業者にして試験的にテストすべきです。それで、ある程度うまくいって、ようやく自営業者になって会社グッバイ！が一番だと思います。
ま、どんなに悲しくても、寂しくても単身赴任者はじっと耐えるしかないのが現実ですね・・・。しかし、いつまでも単身赴任したく無い場合は、ちょっとずつでも何らかの手を打っていくしかないでしょうな・・・。
単身赴任者はどこまで行っても、つらいです・・・
